サービス内容

例)K社・・従業員50名
例)K社・・従業員50名
第2水曜日　13時～16時

(1)13時～13時30分
(2)13時40分～14時10分
(3)14時20分～14時50分
(4)15時～15時30分
(5)フリー

健康診断結果を持参していただき、面談を実施します。全員の方が年に1度は健康相談を受けられるよう、スケジュールをたてます。臨時や急な相談は別途日程調整をいたします。

例)L社・・従業員120名
第1金曜日 9時～12時

毎月対象部署から希望者を募り、面談を実施しています。年度によっては、女性全員・男性全員など母集団を変えて対象としています。

[従業員に対して]
通院状況の確認や薬内容の把握、血圧測定等を実施しています。肥満傾向や生活習慣病のある方には減量指導します。老眼や白内障等、加齢による変化についても通院が必要な状態なのかどうかの確認や、病院の紹介をします。

[会社に対して]
疾患や飲んでいる薬によっては、業務上配慮のいる場合もあります。緊急時対応など会社の安全配慮義務についてのアドバイスを実施します。腰痛等、さらなる作業環境配慮についても会社と一緒に検討いたします。

復職は、主治医の診断書だけでなく、実際に業務ができるか会社の指定する精神科医や産業医資格を持つ内科医にセカンドオピニオンを求めることができます。指定した医師の意見をもとに復職の可否を決めるのは会社です。再発防止のためにも指定する医師の意見を確認することが重要です。 産業医のいる会社も、産業医が精神科医でない場合は、このシステムの利用が有効です。主治医はあくまでも本人の意向を重視します。復職の可否について会社が最終判断する場合の大切な過程となります。

職場支援員は、障害に関する正しい知識を持っており、月に1回程度訪問し、仕事をしやすいように業務内容だけでなく、治療状況の確認、コミュニケーションなどのフォローを行います。 職場支援員を配置することで障害者が働きやすくなり、定着率が高まる障害者の長期雇用により障害者雇用関連助成金の受給につながります。

弊社職場支援員は、全員が産業保健分野での経験の豊富な人材です。会社組織の理解と障害の理解がしっかりとできますので、障害者本人のサポートと職場サポートをすることが可能です。その結果、離職率が下がります。特定求職者雇用開発助成金の取得も容易になります。

社外相談窓口として従業員から直接相談できる場を提供いたします。弁護士や司法書士が窓口をしている場合も多いですが、女性の医療専門職が対応しますので、セクハラ・マタハラなどの相談も気軽にできる窓口となります。対応する医療専門職はすべてカウンセラー資格も有していますので、メンタルサポートも実施することができます。対策には、定期的な周知・研修が必要です。各種研修も実施いたします。

主治医の意見書・診断書をもとに(時短勤務や時間外勤務の可否・休日出勤・出張等)どのような勤務が可能かを検討します。段階を経た復職支援計画が重要です。復職支援計画は、定期的に見直すことが大切です。本人の体調や業務の状況などにあわせて変更していくことが、再発防止につながります。 「こころとからだの相談室」を導入している会社では、休務が始まった時点から支援が始まります。休務中の状況の把握から、復職をそろそろ検討できる段階になったときの生活リズムの整え方など、休務中も必要時面談を実施して、復職に向けての支援をしています。